よく出る数値関連問題
「製造の許可等」
 問題1
| 1日の冷凍能力が3トン以上5トン未満の冷凍設備内における高圧ガスであっても、そのガスの種類によっては、高圧ガス保安法の適用を受けないものがある。（23-1） |
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（○）
不活性のフルオロカーボンは、1日の冷凍能力が3ﾄﾝ以上5ﾄﾝ未満は、高圧ガス保安法の適用を受けない。
（法3条1項8号 政令2条3項3号の2）
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問題2
| 第二種製造者とは、その製造をする高圧ガスの種類に関係なく、一日の冷凍能力が3トン以上50トン末満である冷凍設備を使用して高圧ガスの製造をする者である。（25-8） |
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（×）
第二種製造者は、高圧ガスの種類により一日の冷凍能力が3、5、20ﾄﾝ以上と区分されている
（法5条2項2号 政令4条表）
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「高圧ガスとは」
問題3
| 常設の温度において圧力が1メガパスカル未満である圧縮ガス(圧縮アセチレンガスを除く）であって、温度35度においてその圧力が1メガパスカル末満であるものは、高圧ガスではない。（25-1） |
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（○）
正しい
（法2条1号）
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問題4
| 圧力がが0.2メガパスカルとなる場合の温度が30度である液化ガスであって、常用の温度において圧力が0.1メガパスカルであるものは、高圧ガスではない。（25-1） |
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（×）
35度以下で圧力が0.2ﾒｶﾞﾊﾟｽｶﾙとなる液化ガスは高圧ガスである。
（法2条3号後段）
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「帳簿」
問題5
| 製造施設に異常があった年月日及びそれに対してとった措置を記載した帳簿を事業所ごとに備え、これを記載の日から次回の保安検査の実施日まで保存しなければならないと定められている。(24-9) |
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（×）
記載の日から10年間保存しなければならない
（法60条1項 冷規65条）
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「保安技術管理者」
問題6
| 1日の冷凍能力が90トンの製造施設(認定指定設備でないもの.)の冷凍保安責任者に、第三種冷凍機械責任者免状の交付を受け、かつ、所定の経験を有する者を選任することができる。 |
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（○）
設問の場合は、1日の冷凍能力が100ﾄﾝ未満の製造施設まで選任できる
（法27条の4第1項 冷規36条1項表）
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「定置式製造設備に係る技術上の基準」
問題7
| 凝縮器には所定の耐震設計の基準により、地震の影響に対して安全な構造としなければならないものがあるが、縦置円筒形であって、かつ、胴部の長さが4メートルの凝縮器は、その構造としなくてよい。 |
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（○）
耐震設計基準が適用される凝縮器は縦置円筒形で胴部の長さが5ﾒｰﾄﾙ以上のものとなる
（冷規7条1項5号）
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問題8
| 受液器には、その周囲に冷媒ガスである液状のアンモニアが漏えいした場合に、その流出を防止するための措置を講じなければならないものがあるが、その内容積が3000リットルであるものは、それに該当しない。（23-16） |
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（○）
その内容量が、10,000ﾘｯﾄﾙ以上のものが該当する
（冷規7条1項13号）
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問題9
| 内容積が6000リットルの受液器並びにその支持構造物及び基礎は、所定の耐震設計の基準により地震の影響に対して安全な構造としなければならない。（26-17） |
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（○）
耐震設計基準が適用される受液器はその内容量が5,000ﾘｯﾄﾙ以上のものに適用される。不活性ガスの除外規定はない。
（冷規7条1項5号）
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